医療保険はムダ？健康保険を学んで分かった不要な人・必要な人

こんにちは、フクキチ（@fukukiti69）です。

今回は、病気やケガの保障を受けられる健康保険の基礎知識を学び、医療保険が本当に必要なのかを考えてみました。

「健康保険があるから医療保険はムダ」なんて話をよく聞くのですが、本当にムダなのでしょうか？？

 

※目次をクリックすると
タイトルの先頭まで移動します（↓）

保険に加入するのは当たり前?

両親や同僚や友人など、周りに生命保険に加入している人が多いので「保険に加入するのは当たり前」と感じている人も多いのではないでしょうか？

私自身、保険に入るのは当たり前の事だと思い「病気になったら危ない」「入院することになったらお金がかかる」という漠然とした不安から、保険の総合窓口の担当者に勧められた保険によくわからないまま加入しました。

その結果、いま自分が加入している保険の契約内容や保障内容をまったく把握していない状況です。

このままではマズイと思い保険について猛勉強中！なのですが、そもそも強制的に加入している健康保険についてもまったく知らないことに気がつきました…

やばいですよね。

といった感じでまずは健康保険についてを勉強することになり「医療保険は不要な人と必要な人」がいると いうことが分かりました。

健康保険を知らないと損をする

まずは健康保険についての基礎知識をおさえておきましょう。

健康保険とは、病気や怪我の費用の一部を負担してくれる制度です。加入者には証明書として「健康保険証」が交付されます。

医療費の自己負担は年齢や収入などに応じて1～3割と定められていて、自己負担額が3割を超えることはありません。

そして 絶対に覚えておきたいのが「高額療養費制度」 です。

高額療養費制度

高額療養費制度は保険証を持っている人なら誰でも利用することができます。

どうゆう制度かと言うと、ひと月に払う医療費に自己負担の限度額が定められていて 医療費が高額な場合は申請すれば限度額を超えた医療費が後から戻ってくる というものです。

※自己負担限度額（１か月あたり）の計算式（↓）

所得区分	自己負担限度額
①区分ア 年収：約1160万円～ 健保：標準報酬月額83万円以上 国保：旧ただし書き所得901万円超	25万2600円＋（医療費ー84万2000円）×1％
②区分イ 年収：約770～約1160万円 健保：標準報酬月額53万円～79万円 国保：旧ただし書き所得600万円～901万円未満	16万7400円＋（医療費ー55万8000円）×1％
③区分ウ 年収：約370～約770万円 健保：標準報酬月額28万円～50万円 国保：旧ただし書き所得210万円～600万円未満	8万100円＋（医療費ー26万7000円）×1％
④区分エ 年収：～年収約370万円 健保：標準報酬月額26万円以下 国保：旧ただし書き所得210万円以下	5万7600円
⑤区分オ 住民税非課税世帯（低所得者）	3万5400円

※表は70歳未満の場合です。70歳以上ならもっと自己負担は安くなります。

例えば、年収400万のAさんが交通事故に遭ったとします。ケガと入院で医療費が100万円かかり病院には3割負担で30万円を支払うことになりました。

Aさんの年収は約370～約770万円の区分ウとなり自己負担限度額は8万7430円となります。

病院に支払った金額30万円と自己負担限度額8万7430円の差額より、申請すると21万2570円の返金を受けることができます。

このように、一般的な収入の人なら 医療費がどれだけ高額になっても自己負担額は1ヶ月に9万円程度 ですむようになっています。

下記のシミュレーションを使うと、簡単に自己負担限度額が割り出せますので気になる方はお試しください。

≫高額療養費の自己負担限度額計算シミュレーション

会社員には収入保障もある

会社員の健康保険には、病気やケガで働けなくなったときに収入を保障してくれる「傷病手当金」という制度があります。

対象となるのは連続して3日間会社を休んだ場合で4日目以降から給与の3分の2相当の傷病手当金を受け取ることができます。期間は最長で支給開始の日から1年6カ月となります。

出産時にお金がもらえる

健康保険には「出産育児一時金」「出産手当金」という制度があり、出産にかかったお金や、産後働けなくなった分の給料の一部を支給してもらうことができます。

出産育児一時金

本人もしくは（扶養に入っている）妻が出産した場合、申請すると1児につき42万円が支給されます。切迫早産で入院した場合や帝王切開での出産になった場合では高額療養費制度が適応されます。

出産手当金

妊娠・出産で仕事の休みをとる場合給料のおよそ3分の2の金額が支給されます。対象となる期間は出産日以前４２日（多胎の場合は９８日）と出産日後５６日です。

死亡時にお金がもらえる

健康保険料を支払っている人が死亡した場合、葬儀をした家族に5万円が支給されます。また、家族（被扶養者）が亡くなった場合も家族埋葬料として5万円支給されます。

健康保険の注意点

手厚い保障が受けれれる健康保険ですが、全額自己負担になってしまう医療費もいくつかあるので注意が必要です。

入院する時にかかる費用など、健康保険の対象外となる費用についても把握しておきましょう。

• 入院時の食事代
• 差額ベッド代
• 健康保険対象外の治療
• 高度先進医療費
• 家族の見舞いの交通費

「公益財団法人生命保険文化センター」によると、入院時の1日あたりの自己負担費用は平均で約2万円かかっているそうです。

【出典】公益財団法人 生命保険文化センター

健康保険の特徴まとめ

医療保険の必要性は？

生命保険文化センターの平成27年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、２人以上世帯における世帯主の医療保険（特約含む）加入率は85.1%、配偶者の加入率は69.6%となっています。

※医療保険・特約加入率（2人以上世帯、世帯主年齢別）（↓）

世帯主年齢	加入率（％）
	世帯主	配偶者
全体	85.1	69.6
29歳以下	83.0	66.0
30～34歳	92.1	74.6
35～39歳	87.7	74.0
40～44歳	88.8	73.6
45～49歳	91.5	76.4
50～54歳	93.4	75.2
55～59歳	93.1	73.9
60～64歳	85.6	72.5
65～69歳	83.6	70.9
70歳以上	72.7	56.9

世帯主なら８割以上が医療保険に加入しています。この加入率の高さから見ると、多くの人が医療保険を必要と考えているようです。

とはいえ、私のように保険に加入するのは当たり前と感じていて、ケガや入院などの漠然とし不安からなんとな保険に加入している人も多いと思います。

はたして、本当に医療保険は必要なのでしょうか？

医療保険が不要な人

以下、１〜３に当てはまる人は医療保険は必要ないと思います。

1. 健康に自信がある人
2. 先進医療は必要ないと考える人
3. 健康保険では支給されない交通費や入院に掛かる雑費（衣料品や差額ベッド代など）は貯金で備える人

医療保険はいわゆる掛け捨てなので、ゲガや病気にならなければ保険金が無駄になってしまうとも考えられます。

そのため、保険金を貯蓄に回した方が得だと考える人も多いのではないでしょうか？

公益財団法人 生命保険文化センター調査によると、全ての病気やケガの平均治療費は22.1万円とされています。高額医療費を含むだけでなく、食事代や差額ベッド代、ご家族のお見舞いの交通費なども全て含まれた金額です。

【出典】公益財団法人 生命保険文化センター

さらに、日本では「傷病手当金制度」があるので病気やケガで働けなくなった場合に、月収の約2/3を保障してくれます。

つまり、 何かの病気になってしまった場合での医療費の平均20万円程度と、入院で働けなくなる1ヶ月分の給料の1/3を足した金額分の貯蓄があれば補える との計算になります。

もしガンや生活習慣病になっても健康保険の効く範囲内の治療で十分と考えている人にとっては医療保険は必要ないでしょう。

注意点としては、医療費の自己負担分は年々増加傾向にあるなで場合によっては医療費が払えなくなる可能性があるかもしれません。

医療保険が必要な人

以下、１〜４に当てはまる人は医療保険は必要だと思います。

1. 健康に自身がない人
2. 貯蓄金額が少ない人
3. 手厚い医療を受けたい人
4. 保険で不安を取り除きたい人

万が一のケガや病気に不安を感じている方や、なかなか貯蓄できない、高額な治療費や収入が減ると生活が苦しくなるという方に医療保険はオススメです。

健康保険制度は確かに充実してるのですが、いざ大きなケガや病気になったときにかかってくる費用は医療費だけじゃないですよね？

入院したときの衣料品や差額ベッド代は自己負担となりますし、家族の見舞いの交通費や、お見舞いに来た人へのお返しが必要なケースもあります。

入院時の1日あたりの自己負担費用は平均で約2万円なので20日入院すると40万円必要となります。健康保険適用外の先進医療を必要とする場合はもっともっと費用が膨れ上がります。

また、傷病手当金で給与の3分の2相当は保障されたとしても、3分の１相当の収入は減ることになるので長期入院することになれば生活に大きく影響します。

医療保険はこれら 不安を解消するためにあり、自分自身だけではなく家族の生活を守る ことにもつながります。

まとめ

日本の健康保険制度はとても充実した保障内容を用意していたことが分かりました。高額な医療費がかかったとしても1ヶ月の自己負担額は9万円程度ですみますし、収入保障まで付いています。

また、医療保険については健康保険では補えない自己負担となる雑費や先進医療に備えるための保険だということが分かりました。